映画会社と業界

東宝は映画会社として生まれたのではなく、東京宝塚劇場という興行会社として1932年に始まった。写真化学研究所（PCL）などと一緒になって製作・配給・興行を一社で行う形ができ、特撮、喜劇シリーズ、アニメ配給で時代ごとに稼ぎ方を変えてきた。

松竹は歌舞伎などの興行から出発し、1920年に映画製作を始めた会社である。蒲田、大船の撮影所から多くの監督を出したが、2000年に大船撮影所を閉じた。今は歌舞伎興行と映画の配給・興行を柱にしている。

東映は1951年に出発し、5年で配収トップに立った。時代劇、任侠、実録、アニメ、テレビ、ビデオと、その時代に売れる路線へ次々と乗り換えて生き延びた会社である。

日活は1912年に4社の合併で生まれた日本で最も古い映画会社の一つである。戦時に製作部門を失い、1954年に製作を再開して石原裕次郎の青春映画で伸びたが、1971年からはロマンポルノで生き延びた。会社更生を経て、今は日本テレビとスカパーJSATが主な株主である。

大映は1942年の戦時統合で生まれ、永田雅一の下で『羅生門』などを世に出したが、1971年に破産した。新東宝は東宝争議から1947年に生まれ、1961年に倒産した。大映の名は徳間書店を経て、2002年に角川書店へ引き継がれた。

角川春樹は1976年の『犬神家の一族』で映画製作に入り、文庫の宣伝と映画の宣伝を一つにするメディアミックスを日本映画に持ち込んだ。1993年に春樹が角川書店を去り、2002年には大映の映画事業を引き継いだ。

製作委員会方式は、複数の会社が出資し、作品の権利を共同で持つ仕組みである。民法上の任意組合とされ、リスクを分けられる反面、権利の整理に手間がかかる。映画では1990年代に主流になったと説明される。

日本のスクリーン数は1960年の7,457をピークに減り、1993年に1,734まで落ちたあと、シネコンの登場で増えた。2025年は3,697で、うちシネコンが3,305である。

映連の統計では、年間入場者数のピークは1958年の約11億2,745万人で、2025年は約1億8,876万人にあたる。興行収入の歴代ランキングは、配給収入と興行収入が混ざるため、単純には比べられない。